ヘデラ･ハッシュグラフ（HBAR）｜投資情報・リアルタイム価格チャート

へデラ（HBAR）とは

2019年8月にメインネットがローンチされたへデラネットワークのネイティブトークン。へデラは公平性・安全性・高いパフォーマンスの3つを強み持ち、公開分散型台帳（DLT）として機能する。

独自のコンセンサスアルゴリズム「ハッシュグラフ」を採用している。既存のブロックチェーン技術とデータ構造やコンセンサスアルゴリズムが異なっており、複数のトランザクションをブロックとして管理したりマイナーを用いてトランザクションを検証する必要がなくフォークも発生しない。

価格

• 現在価格（2024年11月13日時点）:0.058ドル（約50円）
• 年初来高値（2024年3月）:0.14ドル（約65円）
• 年初来騰落率（YTD）:-23.5%
• 過去最高値（2021年10月）:0.476ドル（約77円）

価格予測

21年5月:ビットコインクジラは4月以降大幅減、仮想通貨全面安もへデラ（HBAR）など逆行高

24年2月:ヘデラ、サウジアラビア投資省と2.5億ドルの大型契約

時価総額｜関連銘柄

へデラ（HBAR）の時価総額は2024年11月時点で約22億ドル、「スマートコントラクト」セクターの中では19位に位置する。同セクターで1位のイーサリアム（ETH）の時価総額は約3830億ドル。2位のソラナ（SOL）の時価総額は約980億ドル。HBAR以降は、イミュータブル（IMX）:約20億ドルが追従する。

主な出来事

• 2021年3月:へデラハッシュグラフとIBMが提携強化、プライベート＆パブリックチェーンの相互運用性向上へ
• 2022年1月:へデラ、オープンソース化へ　ハッシュグラフ・アルゴリズムをSwirlds社から買収
• 2022年2月:ヘデラ、大手ゲーム企業Ubisoftと提携　次世代ゲームの開発支援へ
• 2022年4月:ヘデラ・ネットワークで新ウォレット「Blade Wallet」リリースへ
• 2023年3月:ヘデラにハッキング攻撃　分散型取引所の流動性プールが標的に
• 2023年8月:米中銀の即時決済システム「FedNow」、へデラ活用の「Dropp」をサービス提供企業に追加
• 2024年2月:ヘデラ、サウジアラビア投資省と2.5億ドルの大型契約
• 2024年3月:ヘデラ・ハッシュグラフ、英暗号資産ビジネス評議会（UKCBC）への参加を発表
• 2024年11月:仮想通貨へデラの現物ETF申請、米国初

エコシステム支援組織

へデラ運営審議会（The Hedera Govering Council）: 39の企業・団体が加盟するガバナンス組織。へデラプラットフォームの運営を行っている。IBMやGoogle、野村ホールディングスなどのIT系大企業が加盟している。審議会のメンバーはガバナンスに対して平等に投票権を持っており、へデラネットワークの最初のノードセット（複数のノードの集合体）を運営する。

へデラの総供給量は500億トークン、循環供給量は377億トークン。

へデラの初期分配の比率はへデラトレジャリー54.91%、RCUs（譲渡制限コインユニット）16.278%、SAFT（Simple Agreement for Future Tokens）14.542%、Swirlds,Inc.5%、その他9.27%の比率となっている。

SAFTの発行を通じてへデラネットワークの開発資金の調達をした。最初のSAFTは2017年12月から提供され、最後のラウンドは2018年8月に終了した。SAFT保有者全体の71%がオファーを受け入れた。

へデラの共同創業者のベアード博士とハーモン氏らはそれぞれ総供給量の5%強の権利を有し、合計20億トークンのコイン付与を受け、6年間に渡って権利が確定する。2018年3月以前にへデラに入社した他の上級幹部はSAFTとコイン助成金を通じ総供給量の3.5%を受け取った。

へデラとへデラの開発を担当するSwirds間のライセンス契約でライセンス量の一部を総供給量の5%である25億トークンでSwirdsに割り当て、ライセンス契約とは別に10億トークンがSwirds投資家に割り当てられた。Swirdsはネットワークがローンチされるまでの期間にリソースと人員をへデラネットワークの開発に使用した。

Total Value Locked（TVL）

Total Value Locked（TVL）は、DeFi（分散型金融）プラットフォームやプロトコルの価値を評価するための重要な指標の一つ。2024年11月時点、へデラのTVLは、5400万ドル。プロトコル別のTVLトップ3は以下の通り。

1. SaucerSwap（4460万ドル）:DEX（分散型取引所）。へデラネットワーク上に構築されたオープンソースで分散化された暗号資産取引プロトコル。スワップや流動性の提供、イールドファーミング報酬の獲得、へデラと11のブロックチェーンでブリッジが可能。
2. Stader（2833万ドル）:リキッドステーキング。トークンをステークしてステーキング報酬を獲得、流動性トークンの受け取り、40以上のDeFiプロトコルで流動性トークンを使用することができる。
3. Bonzo Finance（503万ドル）:レンディング。Bonzo Financeプロトコルに暗号資産を預入、金利を獲得できる。暗号資産を担保に借入、即時にローンを利用することが可能。プロトコルを使用することで自動複利の利回りと報酬の獲得、ポイントを手に入れて特典などを獲得することができる。
4. 資金調達総額:約2億8千万ドル
5. 大規模な投資ラウンド:（2018年8月、1億ドルの私募トークンセール）
6. 投資家:Blocktower Capital

へデラ（HBAR）の将来性

ロードマップ

へデラのロードマップは公式サイトに掲載されている。

開発予定

• ローカルノードのテストエクスペリエンスの向上のために更に多くのEVMツールのサポートを追加する。これによって、開発者数の増加を目指す。

直近の開発予定

• NFTシリアル番号がアカウント内にある間にNFTのシリアル番号のデータを更新するサプライキー機能の強化。
• 開発または企業のオペレータのリソース割り当てと収益分配メカニズムの強化。アプリケーションの経済的実現可能性を向上させる。

開発中

• へデラネットワーク上のECDSA（楕円曲線暗号を活用したデジタル書名アルゴリズム）のキータイプを持つアカウントのスマートコントラクト内での承認オプションの提供。これによって、へデラのユーザーがEVM互換機能よりも多くの機能上の利点を得ることが可能になる。
• 合理化されたトークンエアドロップの実現を目指す。トークンのエアドロップとトークンを自分のアカウントに関連付けるユーザーのプロセスを合理化し、UX（ユーザー体験）向上をサポートする機能の強化をする。
• へデラコンセンサスノードの動作を改善し、ネットワークの稼働時間と回復力を向上させる。
• Hedera Smart Contract Service（スマートコントラクト開発プラットフォーム）ロジックに2つの新しいコントラクト関数を導入し、公開する。

期待される今後の動向

へデラのETF申請

2024年11月12日にオーストラリアの暗号資産投資企業のCanary Capitalが米国証券取引委員会（SEC）にへデラの現物上場投資信託（ETF）申請を行った。へデラに特化したETFとしては初の試み。

提出されたS-1登録届出書によると、へデラの価値に直接エクスポージャーを提供することを目的としている。デリバティブや先物契約は使用せずへデラを直接保有する方針。今回のETF申請が承認された場合に価格が向上することが期待できる。

関連記事:仮想通貨へデラの現物ETF申請、米国初

投資リスク、懸念材料

へデラネットワークは従来とは異なるブロックチェーン技術、データ構造をしているため予期せぬ脆弱性が存在する可能性がある。2023年3月にへデラにハッキング攻撃が仕掛けられ、分散型取引所の流動性プールが標的になることがあった。

スマートコントラクトの脆弱性が利用された模様。へデラネットワークは継続的にセキュリティ対策が講じられているが技術的なリスクを考慮することが必要である。

関連記事:ヘデラにハッキング攻撃　分散型取引所の流動性プールが標的に

主要なヘデラ取引所の特徴早見表

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